リンスに気をつけよう

思い出の国私の旅は、北海道

娘の友人が北海道に引っ越してしまいました。仲良しだったので、春休みに名古屋で、その友達に会いに、北海道に出て行きました。娘は飛行機で国内旅行は初めてです。友人の金持ちは、空港まで迎えに来てくれて、いざドライブ。私も春の北海道は初めての観光シーズン以外の時期にも非常に新鮮でした。広大な敷地にまっすぐ長続いており、"鹿注意""ゴムジュウイ"なんだと表紙がいかにも北海道っぽく娘も私もゴキゲン。友人の両親との楽しい時間を過ごしました。このような観光目的ではなく、国内旅行もいいですね。
卒業旅行のパンフレットを集め始めている人も多いのではないでしょうか。卒業旅行、国内旅行と海外旅行、どこにお出かけですか？卒業旅行海外旅行国内旅行、すべてに行くという人もいるのではないでしょうか。国内旅行の利点は、日本の素晴らしさを知るチャンスです。海外旅行は、海外の広さに目を向ける機会です。
　タイ国トヨタ自動車（ＴＭＴ）の棚田京一社長は19日、バンコク都内で記者会見し、上半期（１〜６月）の新車販売は、前年同期比8.0％増の15万6,301台を記録したと発表した。通年の販売目標は今年１月に発表した36万台を達成できるとの自信を示した。【濱田祐梨子】

　トヨタの上期販売は、乗用車が前年同期比22.7％増の７万6,747台、商用車が3.2％減の７万9,554台だった。ウィチアン上級副社長によると、商用車は震災直後に、ワゴン車「ハイエース」の生産がほぼゼロになるなどの影響が出た。

　６月単月では、商用車は前年同月比24.2％減の１万1,335台。一方の乗用車は16.6％増の１万4,013台で前月の37.4％減から回復した。

　今年の販売目標の内訳は、乗用車が18.2％増の16万7,500台。商用車は4.5％増の19万2,500台で、うち乗用ピックアップトラック（ＰＰＶ）を含む１トンピックアップトラックが18万1,000台。

　一方、輸出では、完成車（ＣＢＵ）の輸出目標が32万8,800台の1,360億バーツ（約3,577億円）。ＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）の530億バーツを含め、総額1,890億バーツの輸出を見込む。ＣＢＵの目標は、今年１月発表の36万4,000台から引き下げた。

　■増産は部品供給次第

　棚田社長は、国内・輸出向けともに需要は堅調だとして、「生産増で販売を伸ばす」と説明。１台の生産にかかるタクトタイム（作業時間）短縮などで増産を進める計画で、バンコク東郊サムットプラカン県のサムロン工場では、１台56秒とトヨタの全工場の中で最短レベルを達成。９月には東部チャチュンサオ県のバンポー工場も60秒まで短縮し、増産に対応する予定だ。

　ただ、部品調達面で、「サプライヤーにフル生産を依頼しているが、一部では増産に間に合わないところがでてくると考えられる」（同社長）と指摘。震災の影響からは、５月下旬に通常生産を再開した同社を含め、国内の業界全体が遅くとも８〜９月に回復できる見通しだが、その後の増産体制で、いかに部品を調達するかが課題になるとみている。

　■賃上げはよく試算を

　一方、プアタイ党（タイ貢献党）が掲げる最低賃金を300バーツに引き上げ、代わりに法人税を引き下げる案について、棚田社長は「賃上げで国民の生活が向上するのはいいことだが、物価が上がると意味がない。法人税も大手企業にはメリットがあるが、中小は税率が下がる以上に賃金アップの影響が大きい」と指摘。賃上げで部品の値段が上がれば、国内販売だけでなく、国際競争力が低下するなど輸出にも影響があるとして、「（政府は）よく試算する必要がある」と述べた。

　仮に賃上げで部品の値段が上がった場合は、賃金の安い他国から部品を輸入する「可能性が出てくることも考えられる」が、「値段だけで判断するわけではない」と続けた。

　東洋ゴム工業（大阪市）は、マレーシアと中国を重点に、向こう５年で自動車用タイヤの生産能力を大幅に引き上げる。グループ全体の生産能力を2010年度時点の年間2,900万本から、15年度に55％増の4,500万本とする計画。1,600万本分の能力増強は「アジアが中心になる」（広報担当者）。マレーシアでは、昨年に買収した地場同業シルバーストーンの拠点を基盤に体制を築く。

　東洋ゴムは今年５月に発表した中期経営計画で、タイヤ生産体制の増強を打ち出した。10年時点で日本が2,600万本、北米が300万本だったものを、2015年には北米を650万本に引き上げるとともに、アジアをほぼゼロから1,250万本を生産する供給の柱に育てる計画だ。

　布石は打っている。マレーシアでは昨年12月までに、地場の自動車用タイヤメーカー、シルバーストーンの全株式を取得。ペラ州のタイピン工場（年産能力300万本）を手中にした。日本からの設備移管なども進め、品質向上や能力増強を進める方針を発表済みだ。今年６月には、シルバーストーンが中国に持つ関連タイヤメーカーの山東銀石瀘河橡膠輪胎の株式75％を取得して子会社化。約50万本の生産能力を獲得した。来年には中国で200万本規模の新工場も稼働し、アジアの生産能力は550万本に達する見通し。さらに15年までに、タイピン工場を含めてアジアで約700万本分を増強する。

　東洋ゴムは中計に、５年間で合計1,500億円を投資する方針を盛り込んでいる。タイヤ以外の事業も含む数字だが、「当社として今までになかった規模の投資で、大半はタイヤ向け」（広報担当者）。中でもマレーシアと中国が要となる。

　東洋ゴムの中倉健二社長は18日、タイピン工場に近いペラ州イポーで、ムスタパ・モハメド通産相やザンブリ・アブドゥル・カディル州首相と会談した。国営ベルナマ通信によると、ムスタパ通産相は会談後、「５年間で生産能力を300万本から1,500万本に引き上げる計画について話した」と述べ、タイピンの既存工場と新工場に４億米ドル（約316億円）が投じられるなどと語った。ムスタパ通産相は６月に大阪を訪問した際にも、中倉社長と面会していた。

　この報道について東洋ゴムの広報担当者はＮＮＡに対し、「（タイピン工場では）相当量の増強をする方針だが、具体的な規模を公表できる段階ではない」とコメントした。