リンスに気をつけよう

コンピュータの修理の中で最も困難な

コンピュータの修理で最も困難なのは、PCを修理している間、それまで使っていたPCが使用できなくなってしまうのですね。私の場合は近くにインターネットカフェがあったので、PCが帰ってくるまで、そこを利用していたが、やはりパソコンの修理中の考えを一つくらいは予備のPCが必要かもしれませんね。
私は昔からネットゲームがよく遊んでいましたが、やはり何年も遊んでいると飽きています。それで友達に紹介新たに始めたのが、ドラゴンネストしています。キャラクターがとても可愛くて人気のあるゲームでした。課金するゲームでしたが課金しなければずっと無料で楽しむことができます。しかし、装備でお洒落を楽しんで強くすることができので、ドラゴンネスト遊べば課金するのが面白いです。
【編集局から】

　先日、自宅に「国民年金保険料追納のご案内」というはがきが送られてきました。学生時代に支払いを猶予されていた年金保険料を、１０年以内なら追納できるという「学生納付特例制度」の案内でした。

　追納額は１２カ月分の１７万７１２０円。払わなくても受給資格に変更はないのですが、受け取れる年金が月額１６５０円、２年で４万円減ります。

　この減額を根拠に日本年金機構はホームページに「納付するほうがおトクです」と書いていますが、本当でしょうか？

　単純計算では、元を取るには９年弱、年金をもらう必要があります。しかし、政府が検討している７０歳からの支給となった場合、７８歳まで生きないと損をしてしまいます。この「７８歳」をどう見るか。年金機構の「トク」という基準で考えると、同額を貯金をする選択肢もアリと思えてなりません。支払い率は下がるでしょう。

　民主党は「年金改革」を掲げて政権を取りました。約束通りに実行するのかどうか、国民は厳しく監視すべきです。（報道部Ｓ）

　深夜になると腹が減るというお父さんは多い。しかし、それが血糖値を高め、糖尿病を作り出す大きな要因となる。いま「夜食」を食べながらこれを読んでいるお父さん、大丈夫ですか？

　Ｎさん（４５）は数年前から会社の健診で「血糖値がやや高め」と指摘されていた。検査の前１−２カ月の血糖値の状態を見る「ヘモグロビンＡ１ｃ（ＨｂＡ１ｃ）」の値は、昨年までは「６・５」前後。基準値は「５・８以下」だからオーバーしてはいるが、すぐに治療を始めるレベルでもない。医師からは「十分注意してください」と言われるだけで、当人もそれほど深刻に考えてはいなかった。

　ところが今年の健診で彼のＨｂＡ１ｃは赤マル急上昇。「１０・８」と、一気に２ケタの大台に乗ってしまったのだ。

　背景にはストレスがある。妻の母親が脳梗塞で倒れ、退院はしたが大きな麻痺が残ってしまった。それで週の大半を妻が実家に泊まり込んで世話をすることになり、Ｎさんは慣れない家事に奮闘中。

　帰宅すると夕食の準備。カレーやら野菜炒めやら“学生料理”しかできない上、男の料理だから量が多いし味も濃い。

　でき上がると急いでそれを食べて、今度は塾に行っている娘を迎えに車で出かける。帰るとようやく酒が飲めるので、さっき「夕食」は食べたばかりだが、今度は娘と一緒に「晩飯」を食べる。その後片づけをして風呂に入り、日付が変わる頃、今度は「夜食」と称して晩飯の残りをつまみながら焼酎を飲む。そりゃ、血糖値も上がるというものだ。

　そんなＮさんについて、北里大学北里研究所病院糖尿病センター長の山田悟医師はこう解説する。

　「精神的なストレスから暴飲暴食になって血糖値を高める典型的な例。糖尿病治療の原則は、１に食事、２に運動、３、４がなくて、５に薬。Ｎさんの場合はまず食生活を見直すだけでもだいぶよくなるはずです」

　一晩で３回も同じ料理を食べるＮさん。さすがに朝は「胸やけがする」と言って朝食抜きで出かけることが多いという。

　“不健康”を絵に描いたような彼の生活はいつまで続くのか…。（長田昭二）

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　英国出身の前社長解任をきっかけに不透明な買収資金問題が発覚したオリンパス。前社長側は日英の監督当局に調査を要請、米連邦捜査局（ＦＢＩ）も捜査に乗り出し、国際的な経済事案の様相に。投資家は最悪のケースである上場廃止まで覚悟する必要があるのか。

　同社の株価は今月１３日終値で２４８２円だったが、マイケル・ウッドフォード前社長が解任された１４日以降下落を続け、２４日には一時、１０１２円と１０００円割れ寸前に。２５日には９０円高の１１８９円と８営業日ぶりに反発したが、２６日午前の終値は９９円安の１０９０円と再び急落した。

　「最近の株式市場は、まるでオリンパスと東京電力しか取引されていないようだ」と兜町関係者。コーポレートガバナンス（企業統治）問題が発覚した両社が東証１部の売買代金の上位を占める異常事態が続いている。

　ウッドフォード氏はオリンパスが企業買収の際、投資助言会社に常識外れの巨額報酬を支払ったとして、日本側の経営陣に疑問を呈していたと暴露、同氏は証券取引等監視委員会や英重大不正捜査局（ＳＦＯ）に調査を要請。さらにはＦＢＩが助言会社幹部に接触を図ったとも報じられるなど、日米欧の当局そろい踏みの気配だ。

　外資系ファンドなど大株主も買収情報の開示を要請するなどご立腹だが、ウッドフォード氏が主張するように、実態不明の投資助言会社に常識外れの巨額報酬が支払われていたとしたら、株主への重大な裏切り行為となる。

　証券会社のリポートの中には、株式市場の“番人”である東京証券取引所がオリンパスの審査に乗り出す可能性を指摘、一般論としてではあるが、上場廃止リスクにも言及したものもあり、東証の対応が注目されている。

　東証が定めた上場廃止基準には、有価証券報告書等の虚偽記載▽監査報告書等で不適正意見または意見の表明をしない等の記載▽反社会的勢力の関与▽公益または投資家保護−などがある。

　これまで丸石ホールディングスやカネボウ、ライブドア、西武鉄道などが基準に抵触して上場廃止となった。一方で、不適切な会計が発覚した日興コーディアルグループ（現ＳＭＢＣ日興証券）は上場廃止を免れるなど判断は分かれている。

　オリンパスは今後、第三者委員会を設立して調査を実施する方針だが銀行系証券の関係者は「現状では当局も動きにくいし、上場廃止の可能性は小さい」とみる。

　別の大手証券マンも「いま報道されている範囲なら上場廃止となる可能性は小さいだろう。ただ、当局の調査などで新たな問題が出てくれば話は別。一連の行動が組織によるものか個人によるものかもポイントとなってくる」と指摘する。

　上場が維持されるなら株安局面は狙い目との考え方もあるが、やはり当局の動きには気を付けておいたほうがよさそうだ。

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