Jan 28, 2010
コールセンターも大変です
先日、ついに携帯電話をスマートフォンに変更しました。非常に便利で、様々なものを使用していますが時々ジョムプン困難なことが起こっています。そのたびにメーカーのコールセンターに電話になりますが、コールセンターの方もちょっと疲れたような声。思わず、大変な職場ですね、と話をすると苦笑していらっっしゃいました。機械が便利になるのは良いことですが、人間のことがなかなか追いついていないのかもしれませんね。電話応対の印象が会社の良し悪しを知っているようです。もちろん、電話口の印象は非常に重要です。電話に出てくるの遅いしたり、傲慢な態度をすると、電話をかけた人は、とても気持ちの良いことはありません。そうならないように、電話代行に委託している企業も多いです。それ電話代行を要求したのが、従業員兼務するよりも結果的にコスト削減になると。は考えようですね。
東京電力によると、自衛隊のヘリが16日に3、4号機の上空から観察したところ、4号機は燃料棒が見えないほど燃料プールに水があったが、3号機は湯気のような白煙が立ちこめており、中の様子は不明だった。
蒸発して水位が下がっていることが予想され、緊迫性が高い3号機への放水を優先したという。
3号機のプールには514本の燃料棒が保管され、放射性物質が漏れ出す危険性が高まっている。3号機に隣接する4号機のプールには1331本の燃料棒が保管されているが、この中には定期検査で一時的に原子炉から移した燃料も含まれている。
1〜3号機の原子炉内の燃料棒は、依然として水面から一部が露出した状態が続いている。
また、東電は17日、緊急炉心冷却装置(ECCS)やプールの冷却水循環を復旧させるため、近くを通る東北電力の送電線から仮設ケーブルを敷設する工事を終えた。この電力を、電源を喪失している各原子炉建屋へと送る作業の準備を進めている。
経済産業省原子力安全・保安院によると、3号機から約1キロ・メートル離れた福島第一原発の西門付近で17日に観測された放射線量は、毎時300マイクロ・シーベルト台で推移。同日午後3時30分は同309・7マイクロ・シーベルトだった。
東北地方太平洋沖地震の影響で、秋葉原中央通りでの歩行者天国が今週末から中止されることになった。再開時期は未定で、警視庁は「当分の間休止する」としている。
今回の決定は11日(金)に発生した東北地方太平洋沖地震を受けてなされたもの。中止の理由については「歩行者などが集中する歩行者天国では、余震による危険性や計画停電による交通の混乱などが予想されるため」(同庁の交通規制課)としている。
秋葉原での歩行者天国は2008年6月に起きた通り魔事件の影響で中止され、約2年半ぶりとなる今年の1月23日(日)に復活したばかり。今回の中止については「当分の間休止する」(同)としており、再開の時期は明らかにされてない。
なお、秋葉原のほか銀座の中央通りと新宿地区での歩行者天国も中止するとしている。
【AKIBA PC Hotline!】
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グーグルは3月17日、東日本大震災の発生を受けて開設した安否確認データベース「Google Person Finder(消息情報)」の情報入力ボランティアへの参加を呼び掛けた。被災地から携帯カメラなどを通じて投稿された避難所の名簿画像を、Webを通じてデータベース入力する作業となる。
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Person Finderは、PCや携帯電話から名前を入力することで、探している人の安否情報の閲覧、または登録ができるサービス。NHKが視聴者からの電話を通じて情報収集を行う「安否情報ダイヤル」とも連携して、震災発生直後から運用されている。
他方、グーグルはWebアルバムサービス「Picasa」を利用して、「避難所名簿共有サービス」も提供している。これは、被災地にある多数の避難所から、カメラ付き携帯電話などを使って避難者名簿画像の写真をアップロードしてもらい、安否確認に役立てるというもの。
Picasaにアップロードされた画像はボランティアが目視で確認し、Picasaのコメント欄にテキストとして登録、それをグーグルが順次Person Finderに登録してきた。しかしながら、名簿画像が急増していることから入力作業が追い付かない状態であり、グーグルの3月17日付ブログ投稿によると、アップロードされた写真は4,000枚に上るが、そのうちPerson Finderへの登録がなされたのは「4割程度」だという。
グーグルでは、「文字おこし(画像からのテキスト化)とパーソンファインダーへの登録作業もお願いしたい」と作業への参加を呼び掛けている。
概要は「被災者名簿の共有・入力に関するお願い」に、また作業手順などは「パーソンファインダーへの反映方法」に記載されている。
なお、グーグルでは毎日新聞社と共同で「避難所情報ページ」も開設。個人や報道機関、自治体、社会福祉協議会などから投稿された避難所の情報も一覧化している。こちらの避難所所在地リスト作成に関しても、協力を呼びかけている。
(Computerworld.jp)
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