May 07, 2010
天井のシャンデリア
自分の家は数十年前に建て替えをしたが、玄関を吹いている。そのため、玄関の電気はシャンデリアしているが、次のリダイレクトをするときの足場を立てる必要がないようだ。最初にインストールしたときは、壁紙を張るときに、それをうまく利用してシャンデリアを付けたが、実際にはその費用になると数万円もかかるだろう。シャンデリアは、フランス語で"燭台"という意味を持つ言葉がルーツです。そんな根にあやかって、黒丸の形の燭台にろうそく形の電球を付けたシンプルなアンティークのシャンデリアが最近よく出回っています。家庭や小さな洋食屋さんなどに似合いそうなデザインで雰囲気があって、非常に素敵です。
NTTドコモのスマートフォン販売が好調だ。7月29日に行われた第1四半期の決算会見で同社の山田隆持社長は、28日までにスマートフォンの販売台数が200万台を突破したと発表。通期で600万台という目標に対して順調に推移しているという。「年末商戦なども考えれば、あと100万台ぐらいの余力があるのでは」と、目標を上方修正する可能性にも触れた。
●スマートフォン顧客満足度No.1に向け対策強化
第1四半期の売上高は、前年比3.9%減の1兆473億円。営業利益は11.3%増の2677億円だった。減収要因は音声収入の減少や、端末の低価格化による端末販売収入の減少など。一方で、コスト削減や好調なスマートフォン事業が増益を支えた。「ほぼ想定通りに進捗している」(山田氏)
第1四半期のスマートフォン販売台数は130万台。昨年の通期販売台数(252万台)の半分以上を3カ月で売り上げた。7月28日時点では202万台に達しており、「GALAXY S II SC-02C」(6月23日発売)は33万台、「MEDIAS WP N-06C」(同24日発売)は21万台、「Xperia acro SO-02C」(7月9日発売)は23万台と人気を博している。
スマートフォンで“顧客満足度No.1”目指すべく、端末だけでなくユーザーサポートやサービスも増強中だ。「去年は応答率が悪かった」(山田氏)というコールセンターは、iモード担当を超える人数をスマートフォン担当に割り振り、スマートフォン関連の問い合わせが「80%の応答率」に。スマートフォン専用のショールームも新たに4店舗を開設したほか、“スマートフォンマイスター”とよばれるエキスパート店員を7000人以上育成した。「今後は1万人を目標に増やしていく」(山田氏)
ユーザーが安心してスマートフォンを使えるよう、7月からはAndroid端末向けウイルス検知サービス「ドコモ あんしんスキャン」をスタート。ウイルス対策は「スマートフォンの基本」(山田氏)と考え、無料で提供する。
iモードサービスの移植も進め、新たにiチャネルや緊急地震速報(CBS方式)といったサービスがスマートフォンで使えるようになった。冬にはiコンシェルに加え、iモードの課金・認証システムを移植し、「iモード端末からスマートフォンに買い換えてもサービスが継続できる」(山田氏)ようにする。これによりコンテンツプロバイダーは「これまでどおりのビジネスができる」という。
こうしたスマートフォン事業の強化が実れば、データ通信収入のさらなる増加が見込める。第1四半期のパケット収入は前年同期比で303億円増え、データARPU(ARPU:ユーザーの平均利用料)は前年同期比110円増の2620円となった。110円のうち60円がスマートフォンのデータプランによるものだ。残りの30円はデータ端末、20円はiモード端末が寄与している。
同社はデータARPUを増やすことで2011年度に総合ARPUの減少を止め、2012年度からは上昇に向かわせる計画。第1四半期のデータARPUは計画値を「若干上回っている」と山田氏は話す。
なお、KDDIが発売を決めた「Windows Phone」について山田氏は、「結論としては冬モデルでは出ない」が、「夏モデルから検討する」とコメントした。
●ネットワーク、パケット通信料はどうなる
スマートフォンが順調に売れているドコモだが、一方で世界ではスマートフォンの普及に伴うデータトラフィックの爆発的な増加が問題視されつつある。海外では定額使い放題から従量課金のビジネスモデルへシフトする通信キャリアも出てきているが、ドコモは3Gネットワークについては「当面は今のまま」(山田氏)の料金体系とする考えだ。
同社はデータ通信のヘビーユーザーはLTEサービス「Xi」に移行すると予測しており、同サービスでは月5Gバイト以上の通信に従量課金を適用する。ただし、現在は「まだエリアがしっかりしていない」(山田氏)ため、キャンペーンで定額としている。
ユーザーの声も聞きながら、Xiの料金体系を変更する検討もしている。追加料が発生しない代わりに5Gバイト以降の通信速度を制限するプランの新設や、通信料の上限の引き上げなどが考えられている。
Xiは2011年度に100万契約の達成を目指しており、6月末までに12万1000契約を獲得した。秋にはXi対応のタブレット端末、冬にはスマートフォンを展開する計画。
このほか、データオフロードの効果が期待できる公衆Wi-Fi「Mzone」の強化についても言及があった。今後1年をめどに、現状の6800局から3万局までアクセスポイントを増やす計画という。空港など人の集まるポイントに積極的に設置していき、将来的には10万局の設置を目指す。
●新たな災害対策にも注力
東日本大震災の復旧は「エリア面では4月末に完了」(山田氏)しており、本格復旧を9月末に計画する。また、新たな災害対策として今年度に205億円の設備投資を行う。
当初年度内を予定していた「大ゾーン基地局」の構築は年内に完了する見込み。「大ゾーン基地局の人口カバー率は35%程度になる。この範囲では通信の断絶はまずないと考えている」(山田氏)。重要施設などの無停電化/24時間バッテリー搭載には140億円を投じる。
さらに2012年の導入開始を目指して、震災や環境に配慮した“グリーン基地局”を開発中だ。グリーン基地局では通常の商用電力とともに、風力、太陽、バイオ系燃料電池などの発電機やリチウムイオンバッテリーを導入。「グリーン電力制御コントローラー」により、発電量や必要な電力量に応じて、基地局やバッテリーに電力を割り振る。バッテリー利用によるピーク電力の削減や、停電時の電力確保に役立つという。将来的には、基地局が電力を融通しあうスマートグリッドの構築を目指す。
グラフ付きの記事:スマホ好調のドコモは減収増益 Windows Phoneは来年夏から「検討」
(http://www.itmedia.co.jp/promobile/articles/1107/29/news114.html)
(プロモバ)
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