リンスに気をつけよう

取得していない二輪免許

学生時代からバイク免許に興味を持っていた私。しかし、教習所で取得したのは、普通自動車免許だけ。社会人になってから職場での自転車好きな人と知り合いに自分の自動二輪免許取得のニーズが再び加熱。免許を持っていれば、そのメーカーのその自転車に乗ろう、と思っていました。でも結局、二輪免許は取らずじまいで、数年が経ちました。今も自転車を東京に確かに今後もとらないでしょう。
自動車免許を持っている場合は、合宿免許と期間も早く、コストも安く抑えることができます。私は自動車免許を持っていないが、今後免許を持っているか考えています。その方法で合宿免許を選ぶかに入れていますが、やはり早い期間で免許が取れるのはいいと思います。集中して免許を取ったので車にすぐに慣れそうで、上手な気がします。
　21日の東京株式市場は続伸した。大引けの日経平均株価は前日比105．34円高の9459．66円と終値ベースで3日ぶりに9400円台を回復した。高値引け。TOPIX（東証株価指数）も続伸した。米国株高から買い優勢の展開となった。ユーロ・円の115円台回復から、株価指数先物に大口買いが入り、現物株指数を押し上げた。

　後場に入ってからは上げ幅を縮小、日経平均株価はいったん9400円を割り込む場面があったが、その後、大引けにかけ引き戻した。ただ、全般には手掛かり材料難。引き続き日本時間の今夕から今晩にかけ、ギリシャ内閣に対する信任投票のほか、FOMC（米連邦公開市場委員会）を控えていることを見送り材料にしている。東証1部の出来高は16億0194万株、売買代金は1兆0717億円。

　国内証券では、「米国株安や円高ドル安、政局の不透明感などを背景に、日本株の上値が重い展開は続いているが、日柄・サイクル面から見た底入れ反転の時期は近づきつつある」としている。同証券では、「2011年末までに昨年4月高値（日経平均：1万1408円、TOPIX：1001ポイント）を奪回する可能性は高い」としている。また、同証券では、「ドル・円相場は震災直後の3月17日安値1ドル＝76．59円が中長期的な大底」としており、「今後、1年半サイクル・トップ到来のタイミングとなる2011年末に向けて、1ドル＝95円前後のドル上昇を試す展開もありうる」としている。

　東証1部の値上がり銘柄数は1308に達しほぼ全面高となった。TOPIX業種別指数は全33業種が上昇した。東証1部の売買代金上位30銘柄中25銘柄が上昇した。半面、値下がり銘柄数は241にとどまり主力株では東電 <9501> 、パナソニック <6752> が下げ、東芝 <6502> 、武田 <4502> が小幅安となったのが目立った。（編集担当：佐藤弘）

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4月21日レーティング情報：シティグループ証券


　シャープ <6753> と住生活グループ <5938> 傘下のLIXILは、建材・設備（住宅ならびにオフィスビル等）市場向けに、エレクトロニクスと建材の融合を図った新たな製品・サービスを開発、販売するための合弁会社エコ・ライフ・ソリューション（東京都中央区）を8月1日に折半出資で設立する。

　創エネ・省エネに優れた太陽光発電機器及びLED照明等といった家電機器と建材を融合させた製品や、環境、安全・安心、健康などを主たるテーマとした製品・ソリューションの企画開発を進める。また、シャープが開発した省エネ機器等をLIXILが有する建材及び設備ルートで販売するなど、両社の強みを活かした提携により、住宅のみならずオフィスビル等に向けた需要開拓を目指す。（情報提供：M＆Aキャピタルパートナーズ）

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　DeNA <2432> が3連騰し3月7日以来の年初来高値を更新した。16日発表の2012年3月期第1四半期（4〜6月）業績の上方修正を買う流れが継続した。

　直近では米系証券が投資判断「買い」を継続し目標株価を4870円から5170円に引き上げ。同証券では、「6月末のGlobal　mobage開始後の海外事業への期待が株価上昇をサポートしよう」としている。ゲーム関連売上高が想定を上回っており、ソーシャルゲーム「モバゲー」でオープンゲームのヒットタイトルが順調に推移している。（編集担当：山田一）

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　前日の米国市場では、ユーロ不安の後退を受けてダウ工業株30種平均が上昇し、東京市場でも買い安心感が広がった。朝方から自動車や機械など輸出関連株が買いを集めた。「買いの規模が大きくなかったため、迫力に欠ける株価上昇だった」（中堅証券）ものの、売り物が少なかったことから、大引けまで堅調だった。
　為替は1ドル＝80円台前半で落ち着いていた。さらに中国・上海総合指数や時間外取引での米ナスダック100先物が小高く推移するなど売り急ぐ材料に乏しかったことも、株高を後押しした。
　需給面では、「株主総会集中日（29日）の接近も株高要因として作用した」（別の中堅証券）という。例年、この時期は企業の自社株買いが増えるとともに、金融機関が取引先企業の株売りを自粛するため、株価が上がりやすいという。（了）

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