リンスに気をつけよう

私は、スポーツクラブの数

最近では通っていませんが、一応土曜日の午前中にスポーツクラブによく行っていました。スポーツクラブで、私がいたのはランニングと金のトレーニングです。そして、汗を流した後、そのスポーツクラブに設置されているジャグジーで汗を流して疲れをとるということでした。サウナなども利用して、非常にさわやかな感じでした。
ワールドカップでのなでしこジャパンの活躍は、地震不機嫌になっていた日本の喝采をしてくれました。彼女たちはとても輝いて見えました。しかし、ひとつ気になったは、サッカーのユニフォームです。の確保と、この男のような色のデザインでした。女性だからより洗練されたサッカーユニフォームなら良かったのにと思いました。
　全国各地で気温が上昇した９日、東京、東北、関西電力など８社の管内でこの夏の最大需要を更新した。豪雨で、新潟、福島県の水力発電所が停止している東北電は、東電から１４０万キロワットの融通を受けて切り抜けた。１０日はさらに各地で需給が逼迫（ひっぱく）する見通しで、東電は、でんき予報で「厳しくなる」の黄色信号を出し、節電を呼びかけた。

　東電の９日の最大需要は４８２４万キロで、前日に記録した最大値の４６５２万キロワットを大きく上回った。供給力は５４６０万キロワットで、需要に対する余力を示す予備率は１３・１％と適正水準の８〜１０％を上回った。

　１０日は需要を４９８０万キロワットと予測、供給力は５４７０万キロワットで予備率は９・８％まで低下する。でんき予報の黄色は、７月１１日以来２回目。

　２９カ所の水力発電所（計１００万キロワット）が停止している東北電では、９日の最大需要が１２４７万キロワットで、供給力１３０３万キロワットを確保したが、予備率は４・４％と切迫した。

　同日から東電による融通枠を最大２０６万キロワットに拡大し、９日は１４０万キロワット、１０日は１７０万キロワットの支援を受ける。

　関西電力でも最大需要が２７８４万キロワットに達し、予備率は５・６％に低下した。このほか、電力１０社のうち北海道と沖縄を除く北陸、中部、中国、四国、九州電力でも最大需要を更新したが、予備率は１０％以上を維持した。

　一方、中国電では、トラブルから７月２７日に再稼働したばかりの石炭火力の三隅発電所（島根県浜田市、１００万キロワット）で、配管からの蒸気漏れが見つかり、１０日朝に再び停止する。

　ただ、関電への７２万キロワットの融通は続ける。関電は、定期検査から再稼働できずに全原発が停止する事態に備え、休眠中の火力発電５基を来夏にも再稼働させる方針を明らかにした。

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　日本政府が竹島問題の解決を国際司法裁判所（ＩＣＪ）に持ち込む検討を始めた。膠着（こうちゃく）した事態の打開に向け民主党政権がようやく重い腰を上げたが、竹島問題が激しい対立の火種となった背景には、民主党の弱腰外交と、勢いづく韓国の愛国運動の相乗効果がある。（久保田るり子、酒井充）

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　「この十数年、韓国側は竹島問題でどんどん熱くなっている」

　韓国側の最近の攻勢に日本の外交当局は戸惑いを隠さない。外務省幹部は「自民党政権と韓国・盧泰愚政権（１９９３年退任）までは竹島問題をお互いに主張はするが、なるべく大きくしないという了解があった」と指摘する。

　「了解」とは、昭和４０年の日韓国交正常化にあたり「両国とも自国の領土を主張するが、同時に反論することにも異論を唱えない」と合意したとされる“密約”説だ。そのため「従軍慰安婦」や靖国神社参拝問題で火を噴いたとしても、竹島に関して外交問題に発展することは少なかった。

　だが、韓国は９３年に就任した金泳三政権がこの了解を破って竹島に接岸施設を整備したり、海軍訓練を行ったりしたのを皮切りに攻勢を強め、その後の盧武鉉大統領は「日本政府の誤りを正す」との談話まで発表した。

　これに国内対策ともいえる韓国政府の愛国運動が拍車をかけた。「竹島問題の過熱化は両国の最大の懸案」との認識は韓国側専門家でも広まっているが、一度勢いづいた愛国運動は制御不能になっている。

　混迷は韓国側だけではない。もともと外交・安全保障政策の軸がはっきりしなかった民主党が２年前に政権をとり、領土問題への毅然（きぜん）とした姿勢は消えた。

　岡田克也、前原誠司両元外相は在任中、「韓国による竹島の不法占拠」と表現することをかたくなに拒否。相手を刺激することを極力避ける日本側の姿勢が韓国側を強気にさせた。

　当面のヤマ場は、韓国国会「独島領土守護対策特別委員会」の１２日の竹島での開催。松本剛明外相は９日の参院外交防衛委員会で、委員会の開催阻止に向け「ベストを尽くしたい」と意欲を示した。だが、自民党の佐藤正久氏に島根県が平成１７年に制定した「竹島の日」（２月２２日）がいつかを問われると「いま答えられない」と元気のない返事に終始した。

　民主党政権の、領土問題への本気度が試されている。

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